日本オムニチャネル協会設立
日本には様々な協会がありますが、小売事業に関する協議を目的として設立されました。
この協会の設立は、専務理事の林雅也氏が発起人となり、会長には鈴木康弘氏、理事には逸見光次郎氏を筆頭としてスタートしました。
日本には様々な協会がありますが、小売事業に関する協議を目的として設立されました。
この協会の設立は、専務理事の林雅也氏が発起人となり、会長には鈴木康弘氏、理事には逸見光次郎氏を筆頭としてスタートしました。
2020年5月12日に、「小売業はこれからどう生き残ればよいか ~アフターコロナへの具体的アプローチ~」と題するウェビナーを開催し、協会の方針を示しました。
当時、オンラインでのウェビナーは一般的ではありませんでしたが、約1500人の方々が参加し、大いに盛り上がりました。
小売事業の協議活発化のため、最初に小売企業とIT企業を対象とした会員募集を開始しました。
竹中平蔵氏をお招きし、より広い“都市”という観点における消費者と生活の変化について講演しました。
この講演では、世界最先端のスーパーシティ構想に焦点を当て、鈴木会長がモデレーターを務めました。
世界中で新たな都市の在り方が提唱される中、デジタルシフトが不可欠であることが明らかになりました。また、小売業のオムニチャネル化との関連についてもディスカッションが行われました。
支援会社と小売業者が共創する方法について議論するために、分科会を設けました。
小売業の各カテゴリーに基づき、商品・売り場・販促・顧客サービス・物流・管理の6つの分科会を設立しました。
分科会では「発表と交流」を通じて、情報の共有と連携を図る場を提供しました。
日本オムニチャネル協会は日本マーケティング学会と連携し、学術的な領域に関する議論の活性化を促進しました。
月に1回のペースでセミナーを開催し始めました。
協会の公式マガジンである「DXマガジン」の連携を開始しました。
協会が1年以上かけて重ねてきた議論や集めた事例をまとめた「小売DX大全」を発刊しました。
小売業がDXを実現するために必要な情報を、企業全体における実践的な知識から理論まで網羅した書籍となりました。
協会の拡大に伴い、小売やIT企業に加えて、外食、メーカー、卸、物流企業などにも会員募集を開始しました。
会員企業の募集種類の拡大に伴い、部会の範囲も拡大しました。
会員同士がよりコミュニケーションを取る機会を提供するため、月例交流会を開始しました。
若手社員も気軽に参加できるランチ会を新たに発足しました。
IT勉強会は、会員のITリテラシー向上を目的として開始しました。
DXマガジン主催のオープンセミナーが、月に2回の頻度でスタートしました。
協会として初めての海外視察を行いました。
国内視察の一環として、福岡を訪れました。
協会として初めてのカンファレンス、第一回のオムニチャネルDayを開催しました。
「業界の壁を超えた共創」というテーマのもと、合計400名を超える観客を動員しました。
金融、エンタメ、メディア、広告など幅広い業界の会員募集を新たに開始しました。
小売CX部会と外食CX部会をCX部会に統合し、新たにSDGs部会を立ち上げました。
協会として2度目となる海外視察では、タイとシンガポールを訪れました。
第2回目となるオムニチャネルDayでは、「CO-CREATION OF GROWTH 成長の共創」をテーマに開催しました。
前回を大幅に上回る650名が参加し、熱気に満ちたカンファレンスとなりました。
共創ビジネス部会、次世代育成アカデミー、交流イベント、オープンセミナーなどの新たな体制を整えました。
次世代人材が共に成長していくことを目指す活動としてスタートしました。
国内視察の一環として、立川を訪れました。
九州支部の開設に伴いキックオフイベント「Co-Creation at KYUSHU」を開催しました。
108名の方に参加いただき、九州支部のスタートを切ることができました。
インドを代表する小売グループやITサービスの視察を行いました。
「Co-Creation for the Future(未来への共創)」をテーマに開催しました。
参加申し込みが1,000名を超え、業界を超えた未来に向けた共創の場となりました。
DXによって「ビジネス共創」を目指す企業を表彰するDXイノベーション大賞を初開催しました。
中東地域を訪問し、最新の商業施設や都市開発、リテールテクノロジーを視察しました。
2026年2月、協会最大級のカンファレンス「オムニチャネルDay 2026」を開催しました。
会員企業・会員数が700名を突破し、業界・業種を超えた共創コミュニティとしてさらに活動の幅を広げました。